レゴが大規模リストラ、成長鈍化が許されないグローバル高収益企業 … – THE PAGE

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 玩具大手のレゴが、大規模なリストラに追い込まれています。急成長を続けてきた同社ですが、事業拡大が行き過ぎてしまったようです。

デンマーク・ビルンにある LEGO社のレセプションエリア(2016年3月、ロイター/アフロ)

 デンマークのレゴグループは5日、全世界の従業員の約8%にあたる1400人を削減すると発表しました。リストラと聞くと業績悪化がイメージされますが、レゴはそれほど業績が落ち込んでいるわけではありません。

 同社はこれまで増収増益を続けており、過去5年間で売上高は1.6倍に、営業利益も1.6倍に拡大しています(デンマーククローネベース)。しかし2016年は売上高や利益の伸びが鈍化しており、2017年の上半期はわずかですが減収減益となりました。

 業績が悪化したといっても、営業利益率は約30%と平均的な日本企業から見ると、めまいがしそうなくらいの高収益ですが、同社はグローバルに2ケタ成長することを基本路線としており、この程度の成長鈍化であっても許容されないようです。

 実はレゴがリストラを行うのは今回が初めてではありません。同社は2000年代に経営危機に陥り、創業家は経営コンサルタント出身のクヌッドストープ氏をCEO(最高経営責任者)に抜擢。同氏は製品ラインナップの見直しや従業員数の削減といった大胆なリストラを行い、レゴを高収益企業に生まれ変わらせました。レゴの現在のグローバル路線を作り上げたのはこのクヌッドストープ氏(現在はグループの会長)です。

 グローバル企業では、業績が好調でも大胆なリストラを実施するケースがよく見られます。また業績不振によるリストラでも、状況が悪化する前に決断することが圧倒的に多く、東芝やシャープのように、最悪の状態になるまで手を打たないというケースはわずかといってよいでしょう。その分、高収益で給料も高いのですが、従業員がリストラに遭う確率は上がってしまいます。従業員にとってどちらがよいのかは微妙なところかもしれません。

 ところで、レゴがリストラと聞くと、入場者の伸び悩みに苦しむ「レゴランド・ジャパン」を思い浮かべてしまいますが、実はレゴランドはレゴとは別の会社が運営しています。かつてレゴランドはレゴの直営でしたが、クヌッドストープ氏がリストラの一環としてファンドに売却し、本体とは分離されました。したがって、今回のレゴのリストラがレゴランド・ジャパンの運営に直接影響を与えることはないでしょう。
 
(The Capital Tribune Japan)





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